働く人々の心と身体を健康に!

GOOD WELLNESS, GOOD PERFORMANCE

企業向け健康支援サービスのご案内

日本の労働者を取り巻く状況

日本の労働者は心と身体の健康に大きな問題を抱えています

残業時間
先進国19カ国中ワースト1位
先進国残業時間ランキング
睡眠時間
先進国29カ国中ワースト2位
先進国睡眠時間ランキング
有休取得日数
世界26カ国中ワースト3位
有給休暇取得率ランキング
仕事で強い不安・悩み・ストレスを感じている
労働者の割合60.9%
ステレスを感じている労働者の割合
うつ病患者数
112万人(うち95%は在職中)
うつ病患者数
メンタル不調の労災件数
1,465件
メンタル不調の労災件数

※上記6つのチャートは、各種公開情報を基に当社にて作成

先進的な企業の取り組み

多くの世界的企業が、従業員の健康増進、
ストレス削減に向けた取り組みを開始

グーグル

Google(米国)は、オフィス内にフィットネスジム、瞑想ルーム、マッサージルームを完備。また、社員の血糖値をKPIとして管理

アップル

Apple(米国)は、オフィスにて毎日30分のヨガ・瞑想プログラムを従業員に提供し、瞑想ルームを社内に完備

ナイキ

ナイキ(米国)は、オフィス内にリラクゼーション施設を用意し、従業員に仕事の合間にヨガ・瞑想プログラムの受講や昼寝を推奨

楽天

楽天は、新社屋にてフィットネスマシンや酸素カプセル、ヨガスタジオを併設したフィットネスジムを完備

伊藤忠商事

伊藤忠商事は、ウェアラブル端末支給により睡眠時間や脈拍、歩行数などのデータを計測、管理栄養士から食事や運動の指導を行う

サンスター

サンスターは、メタボと診断された社員を対象に、食事・運動習慣を改善する2泊3日の「サンスター心身健康道場」を開設

国が推進する「健康経営」に関する施策

政府も日本再興戦略の一つとして、企業による健康経営の推進を支援

データヘルス計画

健康保険組合に対し、健康診断や治療のデータなどを基に加入者の健康増進を図る「データヘルス計画」の策定を求める制度

ストレスチェック制度

従業員50人以上の事業所を持つ企業には、年1回、職場のストレスについて調査する「ストレスチェック」を義務付ける制度

健康経営銘柄

経済産業省と東京証券取引所が、従業員の健康管理を経営的な視点から捉え、戦略的に取り組んでいる企業を「健康経営銘柄」として選定

インタープレジデントの健康支援事業

理念

働く人々の心と身体の健康を実現する

バリュー
  1. 従業員カウンセリング・サービスの提供
  2. 健康支援プログラムの提供
  3. 管理職向けの研修プログラムの提供

健康支援サービス

従業員の心と身体の健康を支援するサービスを提供します

従業員カウンセリング・サービス

従業員カウンセリング・サービス
内容

従業員が抱える悩みや不安を総合的に診断するカウンセリングを提供しております。数々の企業で従業員のカウンセリングを行ってきたプロの専門家が、会社には言えない従業員の悩みや不安を引き出し、組織が抱える課題を明らかにいたします。また、精神科医や臨床心理士によるメンタルカウンセリングも提供しております。

従業員の心と身体の健康に効く健康支援プログラム

健康支援プログラム
内容

心身のバランスを整えるヨガ、ストレスを低減するマインドフルネスなど、従業員の健康を支援するプログラムを提供しております。いずれのプログラムも、日本有数のヨガトレーナー、マインドフルネストレーナーが提供いたします。「仕事の合間にリフレッシュできて、ストレスから解放される!」と従業員の皆様に大人気のプログラムです。

管理職を育成する研修プログラム

管理職を育成する研修プログラム
内容

管理職の多くが、経営陣や部下との人間関係やコミュニケーションに悩んでいること、また、従業員の多くが上司(管理職)との人間関係に悩んでいることが、あらゆる調査によって明らかになっています。私たちは、管理職向けに、部下との関わり方、コミュニケーションやマネジメントの仕方に関する研修プログラムを提供しております。

健康支援プログラムの効果

健康支援プログラムは、「従業員の健康」と「業績の向上」に貢献します。従業員の健康支援に取り組んだ企業の約8割が効果を認めています。

1 従業員のストレス低減、健康増進
従業員のストレス低減、健康増進

ウェルネスプログラム導入企業のうち、18%が「従業員のストレス低下」、19%が「通院者、病人の減少」を効果として挙げています*

2 離職率、欠勤率の低下
離職率、欠勤率の低下

ウェルネスプログラムの導入によって、離職率は33%低下、欠勤率は36%低下するという研究結果があります(米国Sibson Consulting社)。ウェルネスプログラム導入企業のうち28%が「欠勤率の低下」を効果として挙げています*

3 生産性向上
従業員のモチベーション、生産性、業績の向上

ウェルネスプログラム導入企業のうち、38%が「従業員のモチベーション向上」、18%が「生産性の向上」、18%が「業績の向上」を効果として挙げています*

4 人材採用力の強化
企業イメージの向上による人材採用力の強化

ウェルネスプログラム導入企業では、「企業イメージの向上により採用が有利になる」という報告がなされています(ニューズウィーク)。

5 社内コミュニケーションの活性化
社内コミュニケーションの活性化

ウェルネスプログラム導入企業のうち、31%が「社内コミュニケーションの活性化」、22%が「社内の雰囲気が明るくなったこと」を効果として挙げています*

6 健康投資に対するリターンは3倍
健康投資に対するリターンは3倍

Johnson&Johnsonでは、世界250社、約11万4000人に健康プログラムを提供した結果、健康投資1ドルに対して、3ドル分の投資リターンがあったと報告しています*

(*東京商工会議所による調査)